僕はFIREする気はありません。その理由を説明します。
一度正社員をやめると、戻ることは不可能
世間ではFIREの目的として、「会社員として働くのが嫌だ」「会社員を辞めたい」というのが語られます。確かに、会社員として働いていれば何度も辞めたくなることはあるでしょう。働く目的が生活のためのお金を得ることなら、お金を得る必要がなくなれば働くことを辞めることも当然でしょう。ただし、アメリカとは違い、日本では一度正社員を辞めた人は社会に真っ当に復帰することは非常に困難です。履歴書の空白期間を指摘され、「働く必要がなくなったので辞めました」なんて宣う人をわざわざ採用する会社はありません。履歴書の職務歴の詐称はバレれば良くて退職勧奨、最悪懲戒レベルです。理由をでっち上げるにしろ、空白期間がある無職を積極的に採用するまともな企業はなく、そういう企業・そういう仕事でしか選ぶことはできません。「気楽なバイトで十分」と考えている人は、将来的にはそんな仕事はなくなっているかもしれないことを肝に銘じておきましょう。
遺族厚生年金、休業保障
会社員のメリットとして、様々な保障があることが挙げられます。自営業者やフリーターと違い、万一の場合は遺族厚生年金が、病気やケガで働けなくなったときにも有給と傷病保障があります。社会保険に関しては保険料を納めているからこそなのですが、それでも家族を養っている私には会社員という身分の安心を享受することができています。
仕事はそこまで嫌じゃない
これは完全に会社によるし、さらには部署にもよるのですが、嫌じゃない仕事につければもうそれだけで勝ち確定です。私の立場でいうと、ぎりぎり管理職ではないので部下もおらず、仕事の面で周囲に気をつかう必要がありません。自分の業務だけに集中することができます。さらには仕事にも慣れており、上司に叱責されることもなく、馬鹿にされることもなく、後輩からはそこそこ賞賛される、仕事は卒なくこなしてそれなりに給料をもらう、控えめに言って最高の職場です。特に日本を代表するような大企業である場合、働いている人がそれなりにまともな人ばかりなので人間関係が良好でありストレスもほとんどありません。さらに現在の職場は休みたいと言えば翌日であろうと休暇を取得することができる雰囲気があり、この職場を離れる気は全くありません。
会社の福利厚生がそこそこいい
大企業であるからこそ、福利厚生はかなり充実しています。一番良いのは住宅補助です。この制度について少し説明しておきますと、住居に関して賃貸契約をする際、会社が仲介に入ってくれ、契約者を会社として家賃は会社から相手側に支払い、会社は給与から家賃相当額を引き去りするというものです。で、メリットというのは各種税金や社会保険料の免除です。家賃が20万円とすると会社は20万円を支払うのですが給与引き去りは5万円程度で、15万円は会社が負担してくれます。これが家賃補助だと話は変わってきます。15万円の家賃補助があったとしても、その分課税所得が増え、税金・社会保険料が増大します。20%から30%以上を税金・社会保険料で取られますので、15万円の家賃補助があったとしても10万円から12万円程度しか手取りは増えません。さらには額面給与が増大することで児童手当の所得制限に引っかかってしまったり、保育園の保育料が増大してしまうなど、家賃補助はデメリットばかりです。会社としても折半負担する社会保険料の増大はデメリットです。住宅補助は他にも、こちらは会社にもよるのですが、かなり良い条件で契約してくれます。私の場合ですと「敷金なし」「更新料なし」が大きいです。これだけで家賃が5%程度割引になると考えられます。
テレワークで時間も場所も自由
昨今テレワークが普及し、働く時間と場所がかなり自由になりました。場所が自由と言いつつ実際にスタバなんかでは仕事はできないので実質的にオフィスか自宅かの２択なのですが、それでも自宅で仕事ができるというのは最高です。通勤時間がゼロになり、電車にも乗らなくなるためストレスも激減されます。会社員のストレスの半分は電車通勤にあるんじゃないかと考えているので、もうこれだけでストレス半減です。また、在宅勤務の場合は好きなテレビを見るなり音楽を聴くなり、お菓子を食べるなりお茶を飲むなり自由に過ごすことが可能となります。会社員のデメリットとして「どんなに頑張っても給与は増えない」「成績の出せない事務系職種では昇給が見込みにくい」が挙げられるのですが、メリットとして「たいして仕事していなくても給与が減らない」「事務系職種なら成績が出ないからサボり放題」も挙げられます。この事務系会社員のメリットが最高に活かされるのが在宅勤務です。特段のミスをせずに日々の業務をこなせばそれ以外の時間は何をしていても自由なので、事務系会社員としては最高の環境になっています。
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